業務分析・データ利活用(全54問中20問目)
No.20解説へ
A社では，次の条件でeラーニングと集合教育の費用比較を行っている。年間のeラーニングの費用が集合教育の費用と等しくなるときの年間の受講者は何人か。ここで，受講者のキャンセルなど，記載されている条件以外は考慮しないものとする。
〔eラーニングの条件〕
〔eラーニングの条件〕
- 費用は年間60万円の固定費と受講者1人当たり2,000円の運用費である。
- 費用は会場費及び講師代として1回当たり25万円である。
- 1回当たり50人が受講し，受講者が50人に満たない場合は開催しない。
出典：平成29年春期 問27
- 100
- 150
- 200
- 250
正解 ウ問題へ
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解説
まず利用人数をN人として両者の年間費用を文字式で表します。
[eラーニング]
年間費用は、60万円／年の固定費と、一人当たり2,000円=0.2万なので、
60＋0.2N(万円)
[集合教育]
1回あたり25万円の費用で50人が受講できるため、1人当たりの費用は、
25÷50＝0.5(万円)
したがって年間費用は、
0.5N(万円)
そして、2つの式を方程式にして同額となる利用人数Nを求めます。
60＋0.2N＝0.5N
60＝0.3N
N＝200(人)
以上より、年間の受講者が200人のとき、両方式の費用が等しくなるとわかります。
[eラーニング]
年間費用は、60万円／年の固定費と、一人当たり2,000円=0.2万なので、
60＋0.2N(万円)
[集合教育]
1回あたり25万円の費用で50人が受講できるため、1人当たりの費用は、
25÷50＝0.5(万円)
したがって年間費用は、
0.5N(万円)
そして、2つの式を方程式にして同額となる利用人数Nを求めます。
60＋0.2N＝0.5N
60＝0.3N
N＝200(人)
以上より、年間の受講者が200人のとき、両方式の費用が等しくなるとわかります。
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