インターネット上に公開された情報は、一度拡散してしまうとその痕跡を完全に消し去ることはできず、半永久的にインターネット上に残り続けてしまうことを、消すことが難しい入れ墨に例えて表現した言葉である。

デジタルタトゥーになりうる情報は、所有者がSNS上で公開した文書、画像、動画にとどまらず、悪意ある第三者が不正に入手した各個人や企業が保有している非公開の個人や企業情報、報道された犯罪情報、IoT家電の保有する情報、監視カメラの映像、GPSの位置情報、など多岐にわたる。

デジタルタトゥーによるトラブルに対処するために、ネット上の名誉棄損や権利侵害に関する情報の送信防止・削除を求める送信防止手続きや発信者情報開示請求などを定めたプロバイダ責任制限法が制定されている。また国内では権利として認められていないもののEUでは自分が望まない個人情報について検索結果を表示できないよう検索エンジン運営会社に求める「忘れられる権利」が認められている。しかし実際には、削除依頼を出しても対応されず裁判にまで発展するケースもあり、SNSに情報を上げる際には拡散されても問題のない内容なのか、関係者だけでなく無関係の相手に対しても悪影響を及ぼさないかを慎重に判断する必要がある。さらに自分のプライベートな情報を不用意に他者に渡さない、秘匿されるべき情報に対してのセキュリティを強化する、など情報の取扱いについての注意事項を徹底する必要がある。