ITパスポート試験 用語辞典
- レベル1 情報伝達規約
- ネットワーク回線や伝送手順など文字通り情報をやり取りするための取り決め
- レベル2 情報表現規約
- データの構造やデータ項目など、表現法のルールなど情報データをお互いのコンピュータで理解できるようにするための取り決め
- レベル3 業務運用規約
- どんな情報をやり取りするか、情報の訂正方法やエラーの扱いなどの業務やシステムの運用に関する取り決め
- レベル4 取引基本規約
- 検収時期、支払時期、支払方法などEDIにおける取引の法的有効性を確立するための取り決め
- 別名:
- 電子データ交換
- 分野:
- ストラテジ系 » ビジネスインダストリ » e-ビジネス
- 重要度:
(Wikipedia 電子データ交換より)
電子データ交換(でんしデータこうかん、EDI、Electronic Data Interchange)とは、
標準化された規約(プロトコル)にもとづいて電子化されたビジネス文書(注文書や請求書など)を専用回線やインターネットなどの通信回線を通してやり取りすること。
あるいはこうした受発注情報を使って、企業間の取引を行うこと。経済産業省による定義では、
「異なる組織間で、取引のためのメッセージを、通信回線を介して標準的な規約を用いて、コンピュータ間で交換すること」となっている。EDI(電子データ交換)を利用すると、企業は書類の作成や処理のための事務経費を削減できる。
しかし、取引企業間で交換データ形式が異なるとかえって事務量がかさみ上記目的が達成されなくなる。
そのため交換データの形式の統一と、データの機密保持が重要である。電子データ交換の規格
電子データ交換において使われるデータの構文 (シンタックスルール) には、国・地域や業界によっていくつかの規格がある。ただし独自フォーマットが使われることも少なくない。代表的な規格としては以下のものがある。
- UN/EDIFACT - 欧州で開発。ISO 9735、JIS X 7011
- EANCOM - UN/EDIFACTベースの国際規格
- 流通標準EDI(JEDICOS) - EANCOMに完全準拠している
- CII標準 (CIIシンタックスルール、CII標準ベースXML/EDI (CII/XML)) - 日本の標準。JIS X 7012
- CPSD標準メッセージ (CPSD-NT1A、CPSD-NT2A)
- 鉄鋼EDI標準
- 広告取引EDI標準メッセージ集
- ANSI X12 - 米国の標準
- 日本チェーンストア協会 標準データ交換フォーマット
- 日食協標準EDIフォーマット
- 家電製品協会 EDI標準化仕様
- 流通ビジネスメッセージ標準(流通BMS)
- ebXML
- Universal Business Language
- RosettaNet
- Chem eStandards
- ECALGA標準
- 物流XML/EDI
- 物流EDI標準JTRN
- カミネット EDI規約
- ラジオスポットCMスケジュール?/li>
日本国内の電子データ交換で使われる伝送手順
- AS1 (RFC 3335) - SMTPを使用。
- AS2 (RFC 4130) - HTTPを使用。
- AS3 (RFC 4823) - FTPを使用。
- ebXML Message Service (ebMS) - ebMS 3.0のプロファイルの一つとしてAS4が存在する。
- RosettaNet Implementation Framework (RNIF)
- JCA手順 (J手順) - 日本の小売業・流通業を中心に利用されている電子データ交換の伝送手順。
- 全銀協標準プロトコル - 全銀協手順、全銀手順などとも呼ばれる。ベーシック手順(Z手順)と全銀TCP/IP手順(拡張Z手順)がある。日本国内では、銀行間に限らず、電子データ交換の伝送手順として用いられている。
- JX手順 - 流通BMSの標準通信プロトコル。SOAP-RPCをベースにしている。
- 石化協ビジネスプロトコル (JPCA-BP)
- 電気料金収納業務ビジネスプロトコル標準
- 資材系電力ビジネスプロトコル標準
- CI-NET標準ビジネスプロトコル
- BACREX手順
上記手順では電話会社の提供する公衆回線交換網を利用することが前提となっているが、近年ではインターネットを利用した電子データ交換の利用が進展している。
またXMLを採用することや、取り扱うデータ項目の増加に伴い、インターネットの利用と合わせて新たな伝送手順が利用されるようになっている。交換所・EDIセンター等
- JNX (Japan automotive Network eXchange)
- 鉄鋼EDIセンター
- 航空機業界EDIセンター
- 流通システム開発センター
- カミネット
- 日本塗料工業会(JPMA) 塗料標準EDIシステム
- 建設産業情報化推進センター CI-NET
- 広告EDIセンター
- 物流EDIセンター
- 旅行電子商取引促進機構 (JTREC) - UN/CEFACTフォーラムにおいて旅館情報の国際標準化を行っている。
- 日本銀行金融ネットワークシステム (日銀ネット) - 日銀ネットにおいても、全銀協標準通信プロトコルを使用している。
- 全国銀行データ通信システム (全銀システム)
- @MD-Net
- NACCS
- ロングテール
- フリーミアム
- 無店舗販売
- EC
- O2O
- BtoC
- CtoC
- BtoE
- EDI
- EFT
- キャッシュレス決済
- フィンテック
- クラウドファンディング
- 電子マーケットプレース
- オンラインモール
- 電子オークション
- インターネットバンキング
- 電子マネー
- インターネットトレーディング
- エスクローサービス
- クラウドソーシング
- 暗号資産
- アカウントアグリゲーション
- eKYC
- デビットカード
このページのWikipediaよりの記事は、ウィキペディアの「電子データ交換」(改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、このページ内の該当部分はクリエイティブ・コモンズ 表示 - 継承 3.0 非移植 ライセンスの下 に提供されています。