(Wikipedia eラーニングより)

eラーニング（イーラーニング、英語: e-learning, electronic learning）とは、情報技術を用いて行う学習（学び）のことである。

概要

eラーニングの "e" は、electronic（電子的な）の意味であり、日本語においてもアルファベットのままの表記が多い。

eラーニングに使用する機器としては、パーソナルコンピュータ（PC）、CD-ROM、DVD-ROM、デジタルテレビ、携帯端末（携帯電話、PDA (携帯情報端末)等）などがあげられる。また、情報通信に関しては、インターネットなどのコンピュータネットワークを通じて、ハイパーテキスト、電子メール、電子掲示板、電子会議、ビデオ配信などの技術が活用されている。

特に、携帯端末を利用した方法についてはmラーニング、uラーニングなどと呼ばれる場合がある。

なお、教科書、ノート、問題集などのアナログデータをコンピュータ上のファイルとしてデジタル化しただけのものを、eラーニングと呼ぶかどうかは、議論が分かれている。

歴史

コンピュータを用いた学習や教育は、以前より考案されてきており、CAI（コンピュータ支援教育: computer-assisted instructionまたはcomputer-aided instruction）などをはじめとする各種の形態が開発されてきた。その後、CBT（computer-based training）や WBT（web-based training）などの発展とともに、1990年代にeラーニングの語は現れた。

アメリカ合衆国では1980年代よりマイクロ波通信や衛星通信を用い、広域で同一の講座を受講する仕組みが構築されつつあったが、1990年代にはインターネットを用いた低コストかつ双方向性の高いシステムが広く用いられるようになった。日本においては2001年に打ち出されたe-Japan構想により、幅広い層に注目されるようになった。

現代におけるeラーニングは、通信技術の進歩と普及により教師対学習者や学習者相互間などのコミュニケーションが可能なこと、学習者の自学自習が無理なく進むように適切な進度が保てること、教師が弾力的に教育活動を行うための学習者に関する各種情報を記録することなどに配慮されている場合が多い。近年では、従来、主に郵便に頼ってきた通信教育にも取り入れられつつある。

大学での授業方法の組織的革新を求めるファカルティ・ディベロプメントにおいても、eラーニングは重要な役割を占めている。従来の機材よりもはるかに安く、DVDを用いた復習ができるほか、演習によるチェックシステムを構築することも可能である。

eラーニングシステム

eラーニングシステムの概要

eラーニングシステムとは、eラーニングを実施するための情報システムであり、おおまかには、「教材・学習材」と「学習管理システム」 (LMS, learning management system) から構成されている。なお、システムを含まない「eラーニング」という用語単独でも、eラーニングのための情報システムを意味することもある。

eラーニングシステムの利用者には、「学習者」と「教師」が想定されており、学習者用の機能と、教師用の機能は異なっている。また、多くのeラーニングシステムには、eラーニングシステムの「システム管理者」（システムアドミニストレータ）がおかれ、システム管理者によって、学習活動・教育活動に対する支援が行われる場合もある。

eラーニングシステムに最低限必要な要素は、「教材・学習材」と学習者であり、eラーニングの専用システムとしては iStudy に代表される自習システムにみることができる。専用システムではなく World Wide Web の技術を使用したものは、WBT (web-based training) とも呼ばれることもある。

自習システムの特殊な例として、コンピュータソフトウェアのチュートリアル機能があげられる。チュートリアルは、画面の指示にしたがって操作などをしながら、ソフトウェアの使い方が学習できることを意図して作成されているものである。チュートリアル機能は、ソフトウェアの機能の1つとして付随している場合がある。

教材・学習材

eラーニングの教材・学習材（しばしばコンテンツと呼ばれる）には、静止画や動画の映像、音声、文章などを組み合わせたマルチメディア形態のものがきわめて多い。これらは、電子図鑑や電子百科事典などのように、主に資料提示型の教材として活用されている。

また、学習した内容を逐次確認していく「小テスト」、問題演習を行うことのできる「ドリル」、さらにそのまとめとしての「試験問題」なども教材・学習材にあげられる。これらは、学習管理システムと連携して学習者の学習履歴を残すことができるものが多く、これを活用することで、学習者が十分に習熟できていない部分を見つけたり、eラーニングを集団で実施している際に学習集団に対する支援に役立てたりすることもできる。

学習管理システム

eラーニングシステムにおける学習管理システムは、教師などによる教材・学習材の保管・蓄積、学習者への教材・学習材の適切な配信、学習者の学習履歴や小テスト・ドリル・試験問題の成績などを統合的に管理するもので、一般に LMS (Learning Management System) と呼ばれる。学習管理システムは、大人数の受講者の成果を把握しやすくするために用いられる。学習管理システムは、学校における面接授業の代替（学習管理システムを介したものを中心とした授業）や面接授業との併用（一部分で学習管理システムを活用している授業）、企業における社員教育などで活用されている。学習管理システムは、学習者にとってのータルサイトとしての役割も持っており、学習管理システムからログインして、学習や試験といった一連の操作を行うことになる。また、補完的な機能として学習者相互間、教師対学習者などのコミュニケーションをする電子掲示板なども学習管理システムが持つ1つの機能として設けられていることが多い。

学習の進捗管理や支援を行う案内役を「メンター」、メンターによる管理を「メンタリング」と呼ぶ。特に学習内容に関するサポートを行う者を「チューター」と呼ぶ。学習者に対する適切なサポートを行うことで、eラーニングの効果をより高めることができる。

学習・教育の方法とeラーニング

主な利点と欠点

eラーニングは、従来型の教師と学習者の関係に変化を生じさせることもあり、利点と欠点を併せ持っている。

以下主なものを列挙する。

利点

• 学習者側
  • 同時間、同一場所に集まる必要がなく、自由な時間と場所で学習できる
  • 個々人の習熟度に応じて学習を進めることができる
  • 目的に応じた均一化（標準化）された授業を受けることができる
  • 印刷教材のみの通信教育に比較して、印刷教材の量を減らすことができる

• 教師側
  • 学習者と同時間、同一場所にいる必要がなく、効率的に業務が遂行できる
  • クラスごとに同じ授業を繰り返し行う必要がない
  • 印刷教材の量を減らすことができる
  • 成績管理などの自動化が図れる
  • 教材の更新、最新化が容易

また、集合教育よりも、スケールメリットを生かせる分、低コストであるとされる。

欠点

• 学習者側
  • 学習意欲の持続が難しい
  • 質疑などその場での問題解決がしにくい
  • 教師やほかの学習者との交流がとりにくい
  • 資格や単位を取ることができない場合がある
• 教師側
  • 学習者の状況をデータからしか把握できない
  • 教材・学習材の作成の工数が大きい
  • イニシャルコストが高い

また、現在のところ、eラーニング教材・学習材の内容は、実技を必要とするような科目に向かないと考えられている。

これらの利点と欠点を踏まえ、集合・対面学習とeラーニングを組み合わせた「ブレンディング」という手法を用いることで、効率的かつ効果の高い学習が期待できる。

eラーニングに関する規格

コンテンツ共有のための規格

コンテンツ共有のための規格とは、異なる学習管理システム間においても同一の教材・学習材などを利用するための規格である。代表的な規格として、SCORM (Shareable Content Object Reference Model) がある。

教材・学習材のコンテンツは、学習管理システムが規定する方式に従って作成されるが、学習管理システムは、無料のものも含め多数開発され、規格の乱立が懸念された。SCORMは、異なる学習管理システム間においても教材・学習材が共通に使えることをめざして、規格の乱立を防ぐ目的で定められた。しかしながら、SCORM自体の仕様の複雑さから、一般の教師が簡単にSCORMに合致した教材・学習材を作ることが困難であるという矛盾も抱えている。

学校設置基準

学校設置基準とは、学校（大学などを含む）の設備編制などを定めたものの総称のことで、教育課程（カリキュラム）に定められた授業を行う際に必要とされる要件なども定められている。

大学設置基準に基づく文部科学省告示などにはeラーニングに関わる規定もある。告示によれば、高等教育を行う学校（大学〔大学院を含む〕、短期大学、高等専門学校）の単位を与える授業においてeラーニングを教室以外の場所等で学習者に受講させる場合は、同時かつ双方向に行われる遠隔授業などを除けば「毎回の授業の実施に当たって設問解答、添削指導、質疑応答等による指導を併せ行うものであって、かつ、当該授業に関する学生の意見の交換の機会が確保されているもの」でなければならないと定められている（「大学設置基準第25条第2項の規定に基づく大学が履修させることができる授業等」（平成13年文部科学省告示第51号）などを参照）。